近くて低い山を楽しむ『ご近所登山』がスタンダードに

登山アプリ・Webサービス「YAMAP」を運営する株式会社ヤマップは、緊急事態宣言の全国的な解除に伴う、経済・社会活動の段階的再開の動きを受け、これからの登山活動を鑑みる一助として、全国の登山者20,000名を対象に「全国一斉登山トレンド調査2020」を実施しました。アンケートとYAMAPユーザーの行動データに基づいた本調査では、「新型コロナウイルスとの共生」を前提とした新しい生活様式が、登山者の行動意識にも大きな変化をもたらしていることがわかりました。

​１．緊急事態宣言下での登山
多くの登山者が「活動を自粛」も 、約3割が「近場の山に登った」と回答
今年の大型連休期間中における登山活動については「行かなかった」71.5％と、多くの登山者が活動を自粛し、感染拡大を防止する行動をとっていたことがわかりました。

一方、「近場の山に登った」と答えた方は27.3％、「遠出をして山に登った」方はわずか1.2％と、遠征登山を控える動きがありました。また、状況に応じて様々な工夫・対策がとられていたこともわかります。

緊急事態宣言下における登山活動時の工夫・対策（一部抜粋）
「マスクでの予防に加え、人のいないルートを選び、可能なかぎり短時間で行動した。」（愛知県・50代男性）
「自宅から車で30分以内で行けて、歩きやすい登山道がある里山を選び、寄り道もトイレも借りなくて済む距離や時間で終わらせた。」（福岡県・40代女性）
「県内の中でもマイナーな山を登った。また、駐車場に車が多ければ他の山に変えた。」（福井県・20代男性）
「人の少ない時間、場所を選んで散歩した。規制されている山には行かず、町内の里山に登った。 」（岐阜県・40代女性）

２. これからの登山にむけて
今年の登山活動は「やめない（88.8％）」が、人とすれ違う際は「適切な距離を保ちたい」75.5％
では、緊急事態宣言解除後となる現在から、これからの登山活動が、どのように変わっていくのか。登山者の意向を聞きました。引き続き感染拡大防止に向けた取り組みが続き、これまでの登山活動とは大きく状況が変わりうるとはいえ、今年の登山活動を「やめる」と答えた人はわずか1割（11.2％）でした。登山活動の再開そのものは、引き続き多くの登山者が望んでいます。

野外アクティビティである登山に、密集・密接・密閉の「三つの密」はほとんどありません。しかし、人と接触する機会は少なからずあります。人とすれ違う際、適切な距離を保つことに配慮する登山者は多く、新しい生活様式と同様に、ソーシャルディスタンスを意識した登山活動が求められています。

マスクの着用意向、登山中は低く、登山前後に高い ― 屋外/屋内で顕著な差
登山者同士、ソーシャルディスタンスに十分な注意を払いながらも、移動時や宿泊時など、“三密”に繫がりやすい場面もあります。“三密”場面での感染対策として代表される「マスクの着用」について、その意向を聞いてみると、登山活動中については着用意識が低く、さらにはマナー違反といった批判意識も低いことがわかりました。

しかし一方で、登山前後（特に「公共交通機関」と「山小屋」）については非常に高くなっています。屋外/屋内での大きな意識差をみれば、決して「終始着用すること」が求められているわけではないようです。

登山志向は「個人（ソロ）/少人数」✕「日帰り」✕「近場」にシフト
「ソーシャルディスタンスを意識した登山活動」と「マスクの携行（必要に応じた着用）」に加え「個人（ソロ）/少人数」での「日帰り」登山も、強く求められていることがわかりました。

さらに「遠方の山」よりも「近くの山」に行く機会を「増やしたい」と答えた登山者が15.8％多く、登山活動は、物理的に近しい山と自然を楽しむことから再開されていくように見受けられます。

緊急事態宣言下では「遠征登山を控える動き」に合わせ「移動距離を減らした登山活動」が増え、解除後も引き続き「ソーシャルディスタンスを意識した登山活動」と「マスクの携行（必要に応じた着用）」など対策をしながらの登山行動が強く求められていることがわかりました。また、「個人（ソロ）/少人数」✕「日帰り」✕「近場」での登山志向も総じてみると『近接する人々への心遣いを常にもちあわせながら、近くて低い山と自然を楽しむ』山の楽しみ方 “ご近所登山” がこれからの登山のスタンダードになっていくものと考えられます。

ご近所登山は、登山活動に慣れ親しんだ方でなくとも比較的始めやすい登山の形でしょう。しかし、あまりにひと気のない里山や標高1,000メートル以下の低山の中には、たくさんの道があちこちに入り組み、本来歩むべき登山道が分からず「道迷い」に繋がりやすいところもあります。実際、警察庁の調査※2によると「道迷い」による遭難事故は全遭難者のうち約4割を占め、例年の最多要因になっていることからも、十分に注意が必要です。
（※2 警察庁生活安全局「平成30年における山岳遭難の概況」）

【調査概要】
調査名：全国一斉登山トレンド調査2020
調査期間：2020年5月17日～5月22日
調査対象者：全国の登山者20,000名
調査方法：インターネットを利用したアンケート調査

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